PFOS/PFOA分析（PFAS関連）

PFAS（有機フッ素化合物）

PFAS（ピーファス）は分子構造に炭素ーフッ素結合を含むある有機化学物質のペルフルオロアルキル化合物の総称であり、OECDによって発表された資料によると2018年には約4700種類のPFASがあります。
PFASは難分解性および生物蓄積があるため問題視され、欧米を中心に規制強化が進んでいます。
 
◆用途：泡消火薬剤、繊維加工、食品接触材料（焦げ付き防止調理器具鍋など）で広く利用されています。その安定性のため、PFAS曝露のリスクはいたるところにあり、食品、食品包装材料、飲料水、母乳、空気中のほこりなどから発生する可能性があります。
 
◆PFAS物質の2つの主要な種類であるPFOSとPFOAは、すでにストックホルム条約の付属書に収載されています。
 
弊社では以下のPFOS、PFOA、PFCAs、PFHxS、PFHxA　等を含む374項目の分析に対応しております（2025年1月現在）。
 

PFOS（ペルフルオロオクタンスルホン酸）/PFOA（ペルフルオロオクタン酸）規制

PFOS（CAS No.1763-23-1）、PFOA（CAS No.335-67-1）は、有機フッ素化合物で、親水性（水になじむ性質）と親油性（油になじむ性質）の両方の性質をもつことから、フッ素ポリマー加工助剤としての利用や、撥水剤、撥油剤、消火剤、フォトレジスト、塗料などに幅広く利用されています。身近な用途では、調理器具焦げ付き防止表面処理や衣類の撥水加工です。近年、地球規模での環境残留性や生体蓄積性が明らかとなったために国際的な規制が進んでいます。
 
◆PFOSとその塩、及びPFOSF（ペルフルオロオクタンスルホン酸フルオリド）は、POPsの廃絶を目標としているPOPs条約の2009年締約国会議において、製造、使用、輸出入が制限されました。
日本では、上記を受けて化審法で第一種特定化学物質に指定され、原則として
製造・輸入が禁止されています。（一部の用途では例外的に使用を認められています。）
EUではEU POPs規則（規則2019/1021）で規制されています。
 
◆PFOAは2019年のPOPs条約の締約国会議において、PFOAとその塩及びPFOA関連物質がPOPs条約の付属書A（廃絶）に追加されました。
日本では、化審法でPOPs条約物質の規制がされています。
 
◆REACH規則によりPFOAが規制強化されています。
EUでは、REACH規則の付属書XVII Entry68で対象物質を以下として2020年7月4日から規制されています。　　　　　
 

PFOS/PFOA分析方法及び料金表

必要試料サンプル・・・30ｇ
通常納期・・・8～10営業日

PFCAs

2021年8月5日、欧州委員会はREACH規則（（EC）1907/2006）付属書XVII-規則（EU）2021/1297の改正案を公式に発表し、9〜14個の炭素原子を含むパーフルオロカルボン酸（C9-C14 PFCAと略称）およびそれらの塩と関連物質が制限対象として追加されました。規制は2023年2月25日から施行されています。
 
◆C9-C14 PFCAは、耐水性、耐脂性、耐食性があり、塗料、繊維、木材などの一般消費者向け製品で広く利用されています。
PFOAの用途とほぼ同じであるため、PFOAが規制された後は、その代替品として利用される可能性が高いです。

PFHxS

PFHxSはPFOS及びPFOA同様、自然環境中では極めて分解されにくく、高い蓄積性を有するなどの特徴があります。
ヒトにおける高曝露後の急性毒性等に関するデー タはありませんが、動物への投与実験では血液学的な影響、甲状腺への影響、肝臓への影響、神経伝達系への影響などが観察された報告があります。
 
◆PFHxSの主な用途は、泡消火薬剤、金属めっき、織物、革製品及び室内装飾品、研磨剤及び洗浄剤、コーティング、含浸/補強材（湿気、真菌などからの保護用）、電子機器及び半導体の製造等があります。
PFOS及びPFOAの用途と類似していて、PFHxSはこれらの代替品として使用されることがあります。

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